スケジュール
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令和7年3月中旬 応募要項の対象大学への送付
（応募期間） -
令和7年4月20日 【A】応募終了
（審査期間） -
令和7年6月中旬 【A】選考結果「決定通知」を送付
（表彰式を案内予定） -
令和7年6月20日 【B】応募終了
（審査期間） -
令和7年7月下旬 【B】選考結果「決定通知」を送付
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日本映画の研究表彰募集要項
[学部生対象]Application Guideline
募集要項
令和7年度募集要項［学部生対象］
1．目的
わが国の芸術文化の保存、振興及び芸術研究の充実向上を図るため、次世代の日本劇映画制作者の育成教育と研究活動を行う大学研究室等への表彰を行うことを目的とする。
2．表彰対象
- 【A】 卒業映画作品表彰（アニメーションは除く）
- 【B】 卒業映画企画コンクール（ 〃 ）
3．対象大学
映画の創作を研究テーマの主体とする大学院を有する以下の大学を対象とする。
- ・大阪芸術大学
- ・京都芸術大学
- ・東北芸術工科大学
- ・日本大学
- ・立命館大学
4．表彰金額等
- 【A】大賞50万円、奨励賞25万円×2本、計100万円
表彰者には応募作品の英語字幕に係る費用を財団が別途負担する。 - 【B】企画大賞20万円、奨励賞10万円×5本、計70万円
5．応募資格
対象大学研究室に所属する学部生を対象とする。応募に当っては対象大学内で選考を行い、
1大学につき各々2作品を上限とし、大学の教授または准教授の推薦を得て、推薦者である教授または准教授が申請者として申請を行う。
6．応募期間
- 【A】令和7年3月17日～令和7年4月18日
- 【B】令和7年4月1日～令和7年6月20日
7．応募方法
【A】財団のホームページより所定の様式をダウンロードし、「研究表彰申請書」に必要事項を記入、次の説明資料を添付した上、各1部を下記申請先へ郵送すること。
- ・あらすじ（800～1,200字）
- ・作品監督の履歴（プロフィール）資料
- ・完成台本ならびに完成台本データ（WordとPDF）を収めたUSBメモリー（財団宛メールinfo@housen.or.jpも可）
- ・卒業映画作品の提出素材
DVDディスク1枚
作品のデータを収めたHDDまたはSSD（USBメモリー不可）＜データフォーマット＞
HDサイズ / 1920x1080 / QuickTime（ProResHQ）
※HDDまたはSSDはデータのバックアップ後、財団より返送する。
【B】財団のホームページより所定の様式をダウンロードし、「研究表彰申請書」に必要事項を記入、次の説明資料を添付した上、各1部を下記申請先へ郵送すること。
- ・企画書（制作の概要、意図および特徴（申請書と一部重複しても可）
- ・あらすじ（800～1,200字）
- ・シナリオ
- 【申請先】
- 〒550-0004 大阪市西区靭本町2丁目7番4号 シヅカビル8階
公益財団法人 芳泉文化財団 専務理事 宛
8．選考方法（【A】【B】）
- (1) 理事長が委嘱した学識経験者による審査委員会で厳正に選考する。
（必要に応じて、企画内容についてのヒアリングを行う場合がある） - (2) 表彰先は審査委員会の答申結果に基づき、理事会が決定する。
- (3) 結果は、令和7年7月下旬（予定）に「決定通知書」を送付するとともに、財団ホームページに掲載する。
9．選考基準
【A】
- ・映画作品に創造性が認められること
- ・映画作品に文化的価値が認められること
【B】
- ・映画作品に創造性が認められること
- ・映画作品に文化的価値が認められること
- ・映画作品の完成の実現性があること
10．表彰作品の劇場公開（【A】）
表彰作品が大学関係者のみならず、広く国内外の一般観客、業界人、マスコミ関係者らに認知されることを目的として、毎年3月開催の大阪アジアン映画祭での劇場公開を行う。なお、令和7年度表彰作品の劇場公開は令和7年8月予定。
11．その他注意事項
- (1) 提出された書類等は返却しない。
- (2) 申請時の届出内容（特に制作責任者等の連絡先情報）に変更がある場合には、速やかに届出を行うこと。
- (3) 応募者は、映像の成果物に関する肖像権、プライバシー権、並びに著作権（日本国著作権法第28条の権利を含む）、特許権、意匠権、及び商標権などの知的財産権を含む一切の権利について、何ら問題が生じないように予め権利関係を整理しておかなければならない。万一、第三者が応募者に対して、その映像の成果物について苦情の申し立て、差止請求、損害賠償の請求等を行った場合、応募者は自己の責任と費用負担で解決しなければならず、当財団は一切の責任を負わない。第三者が当財団に対して応募者の映像の成果物に対して苦情の申し立て、差止請求、損害賠償の請求等を行った場合、理由の如何を問わず、応募者は、当財団の求めに応じて、当該申立または請求等を自己の責任と費用負担で解決しなければならない。